建物構造

超高層RC技術「SuperHRCシステム」 SHRCS®

SuperHRCシステムは、材料の高強度化、免震・制震化、プレキャスト化に重点を置き開発を進めてきた、超高層RC技術です。(SuperHRCシステム:Super High performance RC high-rise housing System)

■フレキシブルな住まいを実現するためには、住戸計画の自由度を高めるために柱と柱の間隔を大きくすることになりますが、柱の支える床面積が増加し、柱に作用する荷重が増大するため、材料の高強度化が求められます。
■耐震性能の向上のためには、地震時に骨組の変形を小さく抑えることのできる、免震・制震構造の採用が効果的です。
■プレキャスト部材は専用工場で製作したコンクリート製品のため品質が安定しており、現場での作業の省力化が可能となり、工期短縮がはかれます。

 

プレキャスト複合化工法(TO-HRPC工法)・・・工期短縮、高品質、経済性

プレキャスト複合化工法とは、柱、梁、床などの主な構造部材を工場生産によるプレキャスト部材とし、現場建方後、その接合部を現場打ちコンクリートで一体化する工法です。  

TO-HRC工法(高強度RC柱工法)より高く、より広く、より強く

高強度RC柱工法とは、高強度コンクリートと高強度鉄筋を用い、構造体の強度と粘りを強化した工法です。
使用材料の高強度化により、"より高く(超高層化)"、"より広く(スパンの拡大化)"などの社会的ニーズに対処でき、また、品質を確保しつつ躯体断面の削減による経済性の追求が可能となります。
構造実験により、大地震時の揺れを超える大変形領域まで、優れた性能が実証されています。

高軸力への対応

最下層の柱には高い軸力が作用するため、コンクリートの損傷が大きくなる傾向があります。 当社では、コンクリートへの鋼繊維混入や、柱への鋼板巻きつけにより損傷を防止し、強度と粘りを一段と向上させる技術を開発しています。

 

高強度コンクリート工法(TO-HSC工法)・・・高耐久、高品質

設計基準強度fC36N/mm2を超える高強度コンクリートについて、多くの実物件に適用しています。 コンクリートの高強度化を実現するためには、セメントと骨材、流動性を十分に維持できる混和剤等を、施工性と経済性を考慮して選定することが重要です。

Fc200N/mm2級技術の開発

コンクリートの高耐久、高品質、超高強度化を目指し、多くの構造実験、施工実験を重ねて、高強度コンクリートを用いた構造技術を開発してきました。
 

大スパン床工法(TO-PWS工法)・・・スペースフリー、バリアフリー、フリープラン

プレストレスを導入した段差付きスラブ工法で、梁型のない居住空間を実現しました。工場で製作したプレキャスト板の上部に、現場でコンクリートを打設し一体化を図ったスラブ部材です。(特許工法 第3809325号)

居室空間に梁型が出ないので、すっきりとした空間が広がり、間取りの自由度も向上します。

実大実験により、プレストレスを導入するPC鋼線の定着性能および構造性能を確認しています。また、遮音性能は重量衝撃音試験により目標性能を満足していることを確認しています。

 

制振柱・制振梁工法(TO-HDC/HDB工法)・・・地震時の安全・安心

制振柱とは、RC柱と低降伏点鋼パネルを組み合わせた「ハイブリッド柱」です。地震エネルギーを吸収する「制振柱」の設置により地震時の揺れを低減し、安全性を向上させます。(特許工法 第3004242号)
制振梁も同様にRC梁に低降伏点鋼パネルを組み込んだ「ハイブリッド梁」で、連層耐震壁と連結して地震エネルギーを吸収し、揺れを低減します。
地震時の繰り返し変形に対し、優れたエネルギー吸収能力を実証しています。
 

コアウォール工法・・・自由度の高いプランへ

連層耐震壁(コアウォール)を建物中央に配置し制振梁と連結することで、高い耐震性能を確保します。その結果、住居専有部内に柱が不要となるために、プランの自由度が高く、また、建物外周部の柱断面をスリム化することができます。
構造実験により、大地震時の揺れを超える大変形領域まで、優れた性能が実証されています。
試設計と実験結果により、高さ100m・30階クラスの建物の設計が可能です。
 

各種基礎工法(TO-SSD/SCW/PSP工法)・・・軟弱地盤対応/環境負荷低減

地中連続壁工法(TO-SSD工法)は、地中に連続したRC壁を構築し、建築物の杭として利用する工法で、特に液状化の可能性が高いウォーターフロント地域での採用が効果的です。 超高層建築物の大きな軸力を支え、地中全体の水平剛性の上昇により地震時の耐震性が向上します。  

軟弱地盤と液状化

液状化による被害がクローズアップされたのは、昭和39年(1964年)に発生した新潟地震であり、この地震では多くの建築物や橋が沈下または倒壊してしまいました。また、平成23年(2011年)に発生した東日本大震災では、震源から遠く離れた千葉県や茨城県の住宅地で多くの住宅が被害を受けました。 地下工事の合理化および環境負荷の低減を図るための工法として、以下の工法を開発しています。

地下合成壁工法(TO-SCW工法)
TO-SCW工法は、仮設の山留め壁を構造物の地下外壁として活用する工法です。
 

ソイルセメント本設杭工法(TO-PSP工法)

TO-PSP工法は、仮設山留めであるソイルセメント柱列壁の性能を向上させ、本節の地盤改良体として利用する工法です。

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